当社の診断方法は、平成16年に発行された国土交通省住宅局監修、財団法人日本建築防災協会発行の『木造住宅の耐震診断と補強方法』の一般診断方法に基づいて行われます。また、当社の診断は木造住宅在来軸組工法2階建て以下の実家の建物を対象としています。
右の本が実際に使われる本です。
お家を長持ちさせるためにやらなければならない事が明確になります。
耐震診断を実施すると、下記の状況が明確になります(診断書の総合評点のページより)
木造住宅の建築年別分布
震度7を記録した阪神・淡路大震災では、1980年以前に建てられた家(旧耐震基準)が倒壊や大破などの大きな被害を蒙り、それ以降に建てられた家(新耐震基準)は比較的被害が少なかったという調査結果でした。しかし、新耐新基準で建てられた家でも大破または倒壊しています。
これに対して、やはり最大深度7の新潟県中越地震では、2000年以降に建てられた家(新・新耐震基準=区分する意味でこのように呼ぶ事にします)については、あまり被害を受けなかったということがわかりました。
こうした現実を見ると、自分の家の建築年によって今後予想される大地震の被害の度合いがある程度想定できます。つまり、自分の家の建築年が旧耐震基準、新耐震基準、新・新耐震基準のどの時期に該当するかで、倒壊の危険性が大雑把に判断できるということです。
日本の住宅総数は4,700万戸ありますが、そのうち木造住宅戸建て住宅は2,450万戸です(2003年、総務省『住宅・土地統計調査』)。これを建築年別にみると、1980年までに建てられた旧耐震基準の住宅は約1,154万戸(47.1%)、1981年~1999年に建てられた新耐震基準の住宅は約1,073万戸(43.8%)、2000年以降に建てられた新・新耐震基準の住宅は約172万戸(7.0%)となっています。
木造戸建て住宅の半分近くは旧耐震基準で建てられているため、震度7クラスの大地震に見舞われた場合は、倒壊の危険がかなりあると考えられていますが、新耐震基準で建てられた家も安心はできません。これをふまえて診断を進めて行きましょう。
耐震診断は、診断に半日、診断書作成~補強提案作成に早くても1日は掛かります。
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※補強提案は、当社の工事以外に使うことは出来ません。
お家の広さや地盤などの条件から、そのお家に必要な強さが分かります。 |
耐震診断の結果、壁の強さ、壁の配置、劣化度を考慮し、あなたのお家の評価できる強さ(保有耐力Pd)が分かります。 |
あなたのお家に配置されている壁の仕様や配置の量から、あなたのお家の強さを判断します。壁の強さが足りない場合は、より強い壁(耐力壁)を設置する補強工事が必要となります。 |
十分な量の壁があっても、配置のバランスが悪ければ倒壊の原因となってしまいます。建物の配置バランスを知ることで、どこの壁を改善すればよいのかが分かります。 |
家屋に劣化が見られると、本来持っているはずの力が発揮できなくなります。劣化の様子を知ることで、今後どのようなメンテナンスを継続すればよいのかが分かります。 |
必要な強さ(Qr)
評価できる強さ(Pd)
つよさ(P)
配置(E)
劣化度(D)
上部構造評点
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判 定
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1.5以上 |
倒壊しない |
1.0~1.5未満 |
一応倒壊しない |
0.7~1.0未満 |
倒壊する可能性がある |
0.7未満 |
倒壊する可能性が高い |
診断結果の種類
上部構造評点とは、耐震診断の結果、あなたの住宅につけられた評点です。この評点以外に、地盤と基礎の注意事項が示されます。
診断の結果があまり良くない場合、耐震補強工事をすることにより倒壊しにくくする事ができ、大地震が発生した時に家が倒壊する前に家から逃げ出す事ができる=助かるのです。
では実際に耐震補強工事とはどのように行うのか見てみましょう。
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診断は事前に地盤の状況を調べる事から始まります。地盤を実際に掘って調べると費用がかかりますので、表層地質図という図を用いて調べます。それにより、この地域は昔は川だったので地盤が良くないなど判断することができます。
続いて、実際にお客様の家の診断に入りますが、診断の前に内容の事や、図面の確認、家について気になる事などを伺ってから診断に入っていきます。
順番は下記の通りに行います。
建物外周・・・建物の外周を見て周り、基礎の状況・クラック、外壁のひび割れなどを目視により行います。
小屋裏・・・屋根裏の事です。梁をつなぐ所には羽子板ボルト、小屋束(屋根裏の柱)をカスガイを打っている、雨漏りがしてるかしないか。また、二階の壁の材質や、筋交いの有無なども確認します。
床下・・・床下の調査は、湿気によりカビ、蟻害(しろありなど)の有無や、筋交いの有無、接合部の確認などを行います。